稼働率を高める仕組みと稼働率実績

稼働率を高める仕組み

「メールホスティング」は、安定した環境をお客さまに提供するための、さまざまな仕組みにより、高い稼働率を実現しています。

設備面では単体の設備故障に備える「複数のサーバーやNW機器による冗長構成」、他のお客さまの影響を受けにくい「独立性を高めた仮想サーバー環境」などの技術の複合で高い安定性の実現に大きく貢献しています。
また、稼働率からは直接見えてきませんが、「IPSの設置」や「総当り攻撃対策」など、設備故障以外にも、日々刻々と変化するお客さまのメールサーバーへのさまざまな脅威に対して対策を実施しており、お客さまが安心してご利用になれるメール環境を提供しています。

稼働率実績

稼働率実績(総計)

期間 稼働率
サービス開始通算
(サービス提供開始日:2012年3月21日)
99.9948%

稼働率実績(月別)

稼働率の数値は小数点第5位を四捨五入 。

年度 稼働率 備考
2017年度 2017年9月 100%  
2017年8月 100%  
2017年7月 100%  
2017年6月 100%  
2017年5月 100%  
2017年4月 100%  
2016年度 2017年3月 100%  
2017年2月 100%  
2017年1月 100%  
2016年12月 100%  
2016年11月 100%  
2016年10月 100%  
2016年9月 100%  
2016年8月 100%  
2016年7月 100%  
2016年6月 99.7153% 故障時間:6/21(123分)
原因:上位ネットワーク機器の不具合
2016年5月 100%  
2016年4月 100%  
2015年度 2016年3月 100%  
2016年2月 100%  
2016年1月 100%  
2015年12月 100%  
2015年11月 100%  
2015年10月 100%  
2015年9月 100%  
2015年8月 99.9350% 故障時間:8/28(6分)、8/28(8分)、8/28(15分)
原因:上位ネットワーク機器の不具合
2015年7月 100%  
2015年6月 100%  
2015年5月 100%  
2015年4月 100%  
2014年度
(通算稼働率100%)
2015年3月 100% サービス開始以来、3年間 稼働率100%達成
2015年2月 100%  
2015年1月 100%  
2014年12月 100%  
2014年11月 100%  
2014年10月 100%  
2014年9月 100%  
2014年8月 100%  
2014年7月 100%  
2014年6月 100%  
2014年5月 100%  
2014年4月 100%  
2013年度
(通算稼働率100%)
2014年3月 100% サービス開始以来、2年間 稼働率100%達成
2014年2月 100%  
2014年1月 100%  
2013年12月 100%  
2013年11月 100%  
2013年10月 100%  
2013年9月 100%  
2013年8月 100%  
2013年7月 100%  
2013年6月 100%  
2013年5月 100%  
2013年4月 100%  
2012年度
(通算稼働率100%)
2013年3月 100% サービス開始以来、1年間 稼働率100%達成
2013年2月 100%  
2013年1月 100%  
2012年12月 100%  
2012年11月 100%  
2012年10月 100%  
2012年9月 100%  
2012年8月 100%  
2012年7月 100%  
2012年6月 100%  
2012年5月 100%  
2012年4月 100%  
2011年度
(通算稼働率100%)
2012年3月 100%  

稼働率の計算方法

稼働率(%)=(1ヵ月の総時間[分]-故障時間[分])÷ 1ヵ月の総時間[分] × 100[%]

1ホストサーバー毎に上記の計算方法で算出し、その合計をホストサーバー台数で割った平均値が稼働率となります。

メンテナンス時間は、故障時間には含みません。

  • 当社の責に帰すべき事由によるものではない要因(外部からのアタック、お客さまによるメールの大量送信など)の場合は算出から除外します。
  • 特定の条件下(特定のIPからのアクセス不可、特定のメールにのみ発生する事象など)の場合は算出から除外します。
  • 完全にアクセスが不可の場合のみ対象とし、パフォーマンス低下(配送遅延、レスポンスが遅い、同時セッション数低下など)の場合は算出から除外します。
  • SMTPおよびPOP以外のプロトコル(Webメール、管理ツールなど)の場合は算出から除外します。

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